こんにちは、プラチナムタイムズ編集部です！
本コラムでは芸能事務所の現役マネージャーでもある編集部メンバーが、最近気になったエンタメ業界を驚かせたビジネスニュースに対して “マネージャー視点” で取り上げる対談企画です。
プラチナムタイムズ編集長。
新卒でPR代理店を経て、芸能事務所で2社を渡り歩き業界歴は6年目。現在は当社で広告・SNS事業のPRプランナー兼広報・PR担当に従事。好きなラーメンは味噌。
プラチナムタイムズ編集部。
若年層向けPR会社を経て、プラチナムプロダクションへ入社。現在マネージャー歴3年目で、広告キャスティングにも従事。好きなラーメンは家系。
◆ももクロ、2023年のライブの開催自治体を募集！
＜参考記事＞
HUFFPOST：ももクロ、2023年のライブ『春の一大事』開催へ。地方自治体からのオファー募る「地域全体をえがおにしたい」
https://www.huffingtonpost.jp/entry/story_jp_62675158e4b0d077486475c8
新保Mg新保：ももいろクローバーZが2023年に開催するライブ『春の一大事』の開催自治体の募集を始めました。
ももクロの出演料は無料で、地域活性を目的とした取り組みです。
地方ゆるキャラとのコラボや地元企業とのコラボ商品開発、さらにはイベント会場の設営や食事の提供なども地元企業に依頼するとのことで、地域活性への本気度が伺えます。
古川Mg古川：アーティストやアイドルのファンは熱量が高く、ライブが他県で開催される際も遠方から参加して限定グッズを購入したり、地方活性の理念に共感して周辺観光でお金を使ったりと、地域プロモーションには凄く相性が良いと思います。
新保Mg新保：きゃりーぱみゅぱみゅさんも「LOCAL POWER JAPAN project」と銘打って、ツアー公演を行なう地方の地元企業ときゃりーぱみゅぱみゅさんの世界観をコラボさせた商品を販売しています。釜めしや甘酒等も販売していて、通常のグッズ制作では出てこないようなアイテムアイディアが出てくるのも面白いです。
古川Mg古川：私が担当する鉄道会社さんとのお取り組みの中でも、26時のマスカレイドなどアイドル・アーティストを起用してのプロモーションでお声がけいただく機会が多く、毎回実施後は自治体の方からも好評です。
◆1500人規模のZepp Shinjuku（TOKYO）が来春オープン！
＜参考記事＞
音楽ナタリー：新宿・歌舞伎町にZepp Shinjuku（TOKYO）が来春オープン、1500人規模で臨場感あふれる音楽体験を
https://natalie.mu/music/news/475454
新保Mg新保：ここ数年ライブハウスの閉館のニュースが続いていましたが、新施設開業のニュースです。
古川Mg古川：2020年にマイナビBLITZ赤坂(1,298人収容)、2022年1月には新木場のSTUDIO COAST(2,402人収容)と、お台場のZepp Tokyo(2,709人収容)とライブハウスの中でも収容人数が多いライブハウスが閉館していましたね。
新保Mg新保：肌感ですが、ある程度名のあるアイドルだと2,000人以上のキャパの会場をコンスタントに埋められるイメージなので、今回の1,500人規模のZepp Shinjukuは売れる為の登竜門となるような会場になりそうです。
古川Mg古川：その先にはLINE CUBE SHIBUYA(2,084人収容)、豊洲PIT(3,103人収容)、TOKYO DOME CITY HALL (3,190人収容)と続いて、アリーナやドームクラスの会場に進んでいく感じですね。
コロナで打撃が大きかったコンサート業界ですが、ここにきて活気が戻ってきた気がしますね！
◆TikTokの年間広告収入が1兆円を超える見込み
＜参考記事＞
Gigazine：TikTokの年間広告収入は1兆円超に達する見込み、Twitterのほぼ倍でTwitter＋Snapchatをも上回る
https://gigazine.net/news/20220413-tiktok-ad-revenue-surpass-twitter-snapchat/
古川Mg古川：TikTokの2022年広告収入が116億4000万ドル(約1兆4600億円)に達する見込みです。
他のSNSアプリでは、Twitterが55億8000万ドル(約7000億円)、Snapchatが48億6000万ドル(約6100億円)と予測されているため、どれだけTikTokが飛び抜けているのがわかりますよね。
新保Mg新保：TikTokの広告収入推移を見ると、2020年が14.1億ドル(約1780億円)、2021年が38.8億ドル(約4900億円)なので成長スピードも凄いです。
古川Mg古川：これまでTikTokは10代の子に流行っているイメージでしたが、コンテンツビジネスラボが発表した「コンテンツファン消費行動調査」によれば、国内ユーザーの平均年齢は34歳と年々上昇しているそうです。
その影響で最近では、大手企業でも企業アカウントから採用や消費者との接点の1つとしてコンテンツを発信したり、高級ブランドなど高価格帯の商品PRも見られるようになりました。
年齢層が広がったことで、多種多様な企業がTikTokを宣伝ツールとして活用することが一般的になった結果、今回の広告収入の伸びに繋がったのではないでしょうか。
今後の動きが楽しみです！
今月気になったニュースはこんなところで。
5月はどんな驚くニュースが入ってくるのか、今から楽しみですね。ではまた。
【執筆】
新保紘太郎(プラチナムタイムズ編集部)
